選挙活動のような毎日です。今の常識が作り出す伏流水の買い占めになるか新たな常識が創新されるか！

岩手のリニアコライダーも、スイスセレン同様に凄く綺麗な水が必要なんです。

工場で考えたらよーく解るよね。

綺麗な水の場に工業団地が作られるよね。

だから、龍泉洞の伏流水が駄目になりだしている。

ホーキング博士も、警告しているのに、一ノ関市はカネが回ると大喜び。


三宅洋平さんが選挙で、水でつく懐中電灯を演説者に見せていましたが、その水は間もなく車を動かし、様々なモノを支える。

即ち、一番金本位制から、金と交換したいモノです。

又それに、一番向いている素晴らしい伏流水が、これほどあるのも日本なんです。

イメージとしては、日本の伏流水は、ハイオクなんです。

しかし、その伏流水は、先ずは命を薬要らずに元気にしてくれる程の吸収率で、細胞を活性化します。

それを阻止して、人の健康、自然界の健康の為にある伏流水を、買い占めて彼ら支配者が飲み我々には更なる薬付けか死んだ水を配られ、尚且つ様々な未来型エネルギーとして彼が牛耳ったら、地球は大惨事になります。

今回の保健所大先生騒動のお陰様で、本当にギリギリに来ている事を実感しました。

今日も大先輩のblogを転載致します。

〜【何が問題なのか 続き】〜

もういい加減にこの単純この上ない「方程式」に、人々は「気づくべきだ」。
「グローバル経済」とは、欧州列強が大航海時代から連綿と続けてきた覇権主義に端を発している。
その本質は、世界中の「富」を私化する経済に他ならない。その経済に於ける利権の奪い合いで、世界は既に二つの大戦を起こしている。
その経済を今やアメリカが主導しているのは、連合軍を率いて勝利した国の当然の「見返り」だ。

だからこそ、その「グローバル経済」が戦敗国日本に恩恵をもたらすためには、「絶対条件」がある。
それは、「唯一の超大国」が抱く「成長神話という妄想」に、日本が貢献を果たすことだ。
その条件が満たされないなら、日本が「グローバル経済」から恩恵を受けることはない。
つまり、世界経済を牽引するくらいの「成長」を「その国」が果たすかぎりに於いて、「その国」は「超大国」から「ご褒美」をいただける。
一時の日本は、そうした役回りを上手にこなし、「ご褒美」にありついた。
だが、その「ご褒美」とは「金融緩和」で市中に溢れた「マネー」であり、それは瞬く間に「泡と消えた」。


そして、日本の「成長」はある日を境にとまった。
資本主義は、「インフレ」状態（言葉を換えると、それが＝「成長」）を持続させていないと成り立たないが、膨れ上がった緩和マネーは、必然的に超インフレ（＝バブル）を引き起こし、破裂する。
そして、そのダメージ故に「成長」への道は閉ざされる。
これは「必然」であると同時に、超大国の作為の産物でもある。
超大国が「超大国」であり続けるためには、並び立とうとする国の勢いは削いでおく必要がある。
それを、コントロールする術が「為替」だ。
それ故、日本のバブルが崩壊した後も、円高は「そのまま」留め置かれた。「通貨高」は、「外需に依存する国の経済をフリーズさせることができる」。
アメリカは、それを熟知している。そして、アメリカは、日本の次の「成長国」として韓国及び中国を選んだ。その両国の持つ「伸びしろ」を十二分に活かすために、円高はアメリカによって「意図的」に高止まり状態に置かれた。


とは言え、このアメリカの「奇術」にも似た「グローバル経済」の運営にも、終わりの時が訪れつつある。
恣意的な「成長」は、本来「成長」とは呼ばない。
それは、「拡大」と呼ぶのが相応しい。両者のちがいとは何か？と言えば、「成長」には「誕生」と「終焉（死）がつきもので、早い「成長」を促すと早期の「終焉」を迎えることとなる。
だが、大木を例に取ると分かり易いが、成長を自然に任せると千年でも成長し続けることができるものもある。
つまり、「人為」が加わると、それによって「拡大局面」を創出することはできるが、余分なコントロールも加えてしまうため、逆にコントロールを逸脱してしまうことも起きてしまう。

具体的に言えば、世界経済を拡大させることばかりに執心してきたお陰で、その「成長神話」を超えるだけの「拡大」を背負える国がもう無くなってしまった。
中国に背負わせたお陰で「リーマンショック」は、確かにうまく切り抜けることができた。
だが、中国は、それをきっかけにアメリカに並び立つだけの「大国扱い」を公然と要求し、軍事力の増強に猛進を始めた。

そこで、アメリカは中国への資金の流れを抑える挙に出た。
だが、あまりにも「無思慮」に進めた経済の拡大は、中国への緩和マネーの流出を制限することで、いきなり「次なる成長国」の不在を招いた。
この状況では、「グローバル経済」を成り立たせることはできない。
「経済成長」は、資本主義を成り立たせる根幹であり、それを牽引する「高成長が可能な新興国の存在は欠かせない」。
が、事実上、それを託せる国は最早ない。
それは、急激な拡大を常態としてきてしまった「グローバル経済」が、必然的に辿り着いた「局面」で、因果応報としか言い様がない。
詰まるところ、アメリカが主導してきたグローバル経済の運営には、急ブレーキがかかる。
それは、否応もなく訪れる「終焉」を告げる轟音として、世界中に鳴り響くこととなるだろう。

経済の拡大のためには、「武器だって売る」。
そうした「無思慮」のお陰で、アメリカを始めとする先進国が怖れるテロリストは武器を手にした。
だが、これもまた一つの「因果応報」の現れであって、私たちを含めた先進国の人間が言うほどに、そのテロリスト達が「非道」なら、その「テロリスト」を生んだ側の「非道」さも同時に「存在する」。
「グローバル経済」と呼ばれるものが、すべての国々の「国内経済」を歪め、破綻に追い込もうとしている。
唯一の超大国だけを「利する」無意味な「競争」が、経済の根本である「需要と供給の関係」を完璧に壊し去ってしまった。
そして、流石にこの局面まで辿り着くと、世界中を強引に牽引してきた超大国もまた他国同様、この「土壷」に放り込まれることになることが分かって来た。
それが、「グローバル」と名付けられた「経済」の宿命だ。

私は、そのことに薄々気が付いている人々に、「内需の拡大」と「自給自足」への備えを呼びかけて置きたい。

続く